高校生家庭科で「投資信託」

　高等学校の新学習指導要領に拠れば、2022年度から家庭科の授業で「資産形成」の視点に触れるよう規定された－と言う。

昭和の時代に現役を過ごした者としての反省は、勤務先企業が勧めた「持ち株」制度に乗り、購入した自社株を一部は売って現金化したが、「投資信託」の勉強になった記憶が無く、「天引き預金」も子育てで使ってしまい、一時金の退職金も不動産投資に使用し、10数年で十分の一になったことだが、最大の失敗は「子供たちに金融教育をしなかったこと」だ。

　子供の頃、「欲しい！」と思っても周囲を意識して我慢したことも在ったが、期待のモノを手にし、社会人になると「（将来のために）『預金』」しか単語が無かった。

なので、子供たちへ金融教育しなかったことは、自らの「知識が無かった」ことなのだ。

　いつの日だったろうか、町内に在る「新しき村」を訪ねると、村内に太陽光パネルが設置して在り、国の売電価格「固定価格買取制度」を利用しての収益事業だったのだろうが、買取期間を過ぎパネルの劣化等から「重荷」化しているらしく、これまでも養豚、製茶などの事業で「村」を維持して来た経緯が見えたが村内会員は高齢化で存続危機らしいのだ。

　例えば、得た電気を自前の事業に利用して生産したら･･･

パネルの下の土地を利用する事業を･･･と思うのだが･･･

直射日光や風を拒むオタネニンジンの栽培はどうだろうか。

水源が在り、地政学的に見て一大イベント会場にも、観光事業化にも向いているのに･･･